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藤原紀香さん（ギネ　産婦人科の女たち）
産科の実態「伝えなきゃ」

この記事は2009年10月5日 読売新聞に掲載されました。

　ドラマの収録開始を前に産婦人科病棟を見学し、帝王切開手術にも立ち会った。忙しい割に報われず、訴訟リスクも高い産科医療の実態を知り、「伝えなきゃと思うことがたくさんあった」と意気込む。

　海外での人道支援活動に積極的に取り組む“社会派”だけに、力が入るのは自然なこと。「神様がいるとしたら、『こういうことを伝えろ』と言っているのかな。今回の役柄も、そういうお役目で巡ってきたと思う」

　制作陣も一丸となって努力している。医師に一日中付き添ってもらい、手術シーンを勉強した。１０時間半にも及んだ練習で、俳優たちは意識がもうろう。ここまでの徹底ぶりは、今まで医師を演じた中でも初めてという。「うそなくやっていると自信がついて、ちゅうちょなく芝居ができる。見どころになると思う」

　日本の産科が抱える問題を分かってほしい。何度もそう繰り返した。

　「表現したことを見て感じてくれる人がいて、少しでも世の中が良い方向に進むお手伝いができれば、やっている意義があるなあと思う」

私はこの番組が予告編の段階から楽しみで、しっかり観ている。症例は難しいものから、軽い（とは言ってもお産は命がけである）ものまで、またニュースに取り上げられた症例まで扱っている。出産を経験した筆者としては、現場の取材をしっかりしていると思う。例えば、夜になると手に負えない難しい患者が救急車で運ばれてきたのを思い出す。
筆者がお世話になった病院では、帝王切開は脊髄麻酔だったのだが、この番組では全身麻酔をかけているようである。それがちょっと気になった。
主人公の藤原紀香さんは食事が摂れないほど忙しい産科医を演じているが、一般の産科医は食事は摂れるようである。そして命の大切さについては、厳しいほどでもある。患者には優しいのに、指導する後輩のことは歯牙にもかけない。
このドラマでは相当しっかり取材をしているようだし、演技指導もかなりやっているようだからこのドラマを通して産科医の実態を伝えて欲しいと思う。
このコラムをご覧になっている方に是非観て欲しいドラマである。

新型ワクチン接種始まる　まず医師・看護師・救急隊員ら

この記事は2009年10月19日朝日新聞に掲載されました。

新型の豚インフルエンザのワクチン接種が１９日、医療従事者を対象に、千葉県や大阪府、山梨県などで始まった。１１月には妊婦や重い持病のある人に対象が広がる。厚生労働省は当初、２回接種の前提だったが、臨床試験の結果や専門家会議での合意を受け、１３歳以上は１回接種の方針で検討している。

　治療にかかわる医師や看護師、救急隊員ら約１００万人に先行して接種する。厚労省のまとめでは、２３府県で１９日から接種が始まった。２０日以降、今週中に２３道県が始める方針。東京都は一番最後で２６日以後の予定だ。

　厚労省が１０月に公表した「２回接種」を前提とする優先接種の計画では、１１月中に妊婦や重い持病のある人、１２月中に幼児と小学校低学年へと、対象を広げることになっている。

　ただ、国内産のワクチン接種について、１３歳以上が原則１回になれば、今後、接種時期が早まったり、接種できる人が増えたりする。

　優先接種対象者は、中高生や高齢者も含めて約５４００万人。これに対し、２回接種を前提に国内産２７００万人分、輸入で４９５０万人分と、来春までに計７６５０万人分を確保する計画だ。

　欧州２社の輸入ワクチンが承認され、国内産、輸入ともに１回接種が原則となれば、３月までには、接種を希望する全国民分のワクチンが確保されることになる。

　９月以後、海外産のワクチンで、「１回接種でも十分に免疫を高める効果がある」とする報告が相次いだ。日本でも、９月１７日から、国内産ワクチンの臨床試験を、医療従事者２００人を対象に実施。１０月１６日に厚労省が開いたワクチンに関する意見交換会で、１回目の接種に関する中間報告のデータが示され、専門家らは、「１３歳以上は原則として１回接種」とする方針で合意した。

　これを受け、長妻昭厚労相ら政務三役は今週中にも、接種の回数や時期についての方針を決める。

新型インフルエンザのワクチンの接種がいよいよ始まった。季節性のインフルエンザの量は足りているのだろうか？新型インフルエンザのワクチンは段階的に行うため子供が済んでから、また自分も接種しなければならない。何度も病院に通うことになる。季節性インフルエンザの予防接種も受けなければならないので、この冬は結構忙しいことになる。
最近、幼児のインフルエンザ脳症による突然死の話がよく聞かれる。幼児への接種はもっと早まらないものだろうか？

日本赤十字が医療支援　イラクへ看護師・菅原直子さん派遣　／埼玉

この記事は、毎日新聞　2009年9月30日　東京朝刊まちかどに掲載されました

　◇さいたま赤十字病院から
　日本赤十字社は、度重なる紛争で混乱するイラクの医療支援のため、さいたま赤十字病院（さいたま市中央区）の看護師長、菅原直子さん（４４）を同国北部スレイマニア州のスレイマニア救急病院へ派遣した。赤十字国際委員会の支援の一環で、同国への看護師は７月に続き２人目。

　菅原さんは岩手県出身で、８７年に盛岡赤十字看護専門学校を卒業。これまで東ティモール（００年）やパキスタン（０５年）、ジンバブエ（０９年）などに派遣されてきた。スレイマニア救急病院では、心的外傷を負った患者への接し方などについて、現地の看護師やスタッフを指導する。

　菅原さんは２４日に成田国際空港から出発する際、「現地の方から『来てくれてよかった』と思われるような活動をしたい」と話した。来年３月２６日まで滞在する予定。【駒木智一】

国際赤十字委員会によるとイラクは最も危険が多い国であると報告されている。数百万ドルが復興のために、日々費やされているにも関わらず、水の不足や失業問題など深刻な事態が続いているとのことである。飲み水の確保や医療ケアが受けられない人は多い。
そんな危険な地域に菅原さんは派遣されるのである。いや、東ティモールやパキスタン、ジンバブエなどに派遣されてきた実績があるから選ばれたのだろう。そして、紛争で心的外傷を負った患者への接し方についてはキャリアが有るのであろう。他の人には真似出来ない行為である。
アメリカのオバマ大統領はイラクから兵士を撤退すると宣言しているが、いつになるか分からない。兵士の派遣より、このような人道支援がイラクには必要でないか？

「働き続けたい」ベトナム人看護師に期限「７年」

　この記事は 2009年10月7日14時48分 読売新聞に掲載されました。

　日本の看護師養成校で学び、資格を取ったベトナム人看護師たちが、７年の在留期間が切れるのを前に「日本で働き続けたい」と訴えている。

　研修名目で来日し、帰国は“既定路線”だが、同じ外国人看護師でも経済連携協定（ＥＰＡ）で来日したインドネシア人らは資格を取れば就労期間の制限がなく、「不公平だ」との声もある。日本の労働市場開放の問題にも絡むだけに反対意見もあるが、彼女たちの叫びは外国人看護師の就労問題に一石を投じている。

　千葉県の袖ヶ浦さつき台病院で働くファム・ティ・ミンフーさん（２９）は、ベトナム・ハイフォン出身。現地の高校卒業後に日本語の勉強を始め、２０歳だった２０００年に来日した。秋田県内の看護専門学校を受験して合格し、０３年に看護師資格を取得。ミンフーさんら外国人看護師は入管難民法に定める「医療」の在留資格で滞在し、免許取得後、７年に限って就労が認められている。

　期限が来年４月で切れるミンフーさんは「日本語を必死で学び、国家資格を取り、看護師としてやっと一人前の仕事が出来るようになった。助産師の資格も取りたいし、患者さんとの人間関係も築いた今、『帰れ』と言われるのは悔しい」と話す。

　「医療」の在留資格で滞在する外国人医師・看護師らは昨年末で計１９９人で、看護師が相当数を占めているとみられる。就業看護師約８７万７０００人に占める割合は小さいが、４年前の１・７倍に増えた。

　ミンフーさんは、永住許可を申請する予定だが、許可には、原則１０年以上の在留などが求められる。学生時代の３年と合わせ計１０年になるため、先輩看護師の中には永住が認められた人もいる。だが、審査には時間がかかる上、許可されなければ帰国を余儀なくされる。母国でも看護師として仕事はできるが、就労先があるとは限らない。

　同病院には、ミンフーさんと同じ立場のベトナム人看護師が３人いる。３年後に在留期限を迎えるグェン・タン・ヴァンさん（２６）も「７年の壁がいつも心にひっかかっている」。同病院の竹内美佐子看護部長は、「やる気がある優秀な看護師を外国人というだけで帰国させるのは忍びない。病院にとっても大きな損失だ」と話している。（小林篤子）

以前このコラムで外国人看護師が日本でやっていけるかどうかということで、患者の信頼を受けて働いている外国人看護師の話を挙げた。　あるお年よりは○○さんじゃなきゃと外国人看護師が指名を受けるほどである。それほど外国人看護師は看護師として頼りにされ、働いているのだ。
経済連携協定（ＥＰＡ）で来日したインドネシア人らは資格を取れば就労期間の制限がなく、そうでない外国人看護師は入管難民法に定める「医療」の在留資格で滞在し、免許取得後、７年に限って就労が認められている。
同じ外国人なのに７年後には通常は帰国しなければならない。この点は不公平である。
逆に看護師不足だと言って入管難民法に定める看護師だけを認めればといっても入管難民法に定めるほかの業種の人と釣り合いが取れない。入管難民法を見直す機会であろうと思う。法律改正で何とかできないものか？例えば日本で国家資格を持っている働いている人の滞在延長を延ばすとか
また、インドネシアやフィリピン以外にもピン経済連携協定（ＥＰＡ）を結ぶことはできないか？その場合日本ですでに働いている外国人労働者も含めて欲しい。
ミンフーさん看護師として一人前になり助産師の資格も取りたいと夢や希望も持っている。向上心もある。
ミンフーさんが永住許可の申請が認められることを切に祈りたい。

「診療看護師」期待強く

この記事は2009年8月12日 読売新聞に掲載されました。

　大分県立看護科学大大学院（大分市）が２００８年、全国で初めて開設したナース・プラクティショナー（診療看護師＝ＮＰ）養成コース。看護師の光根(みつね)美保さん（４０）も、日中は病院で働きつつ週３〜５日、午後６時から９時まで、ここで学ぶ。

　医師不足が深刻化するなか、看護師など医療従事者への役割分担が注目されている。診療看護師は簡単な診察や薬の処方などができる看護師で、欧米などで導入されている。日本ではまだ正式な資格ではないが、同大をはじめ全国５か所で、制度に先駆け講座の設置や準備が進んでいる。

　光根さんは０７年夏、１０年ほど勤めた病院をやめ訪問看護を始めた。ある時、寝たきりの７０歳代女性の背中に赤い発疹(ほっしん)を発見。痛みも訴えている。経験から「ヘルペスだ。塗り薬と点滴で痛みが取れる」と直感した。

　だが法律上、看護師が独自に薬の処方や治療をすることはできない。医師不足の山間地で、軽い病気のために往診できる医師はおらず、女性は３日後ようやく病院に搬送された。

　「対処法が分かりながら、『先生に相談します』としか言えないのは悔しい」。こうした処置を可能にするのが診療看護師だ。同大大学院には現在８人が在籍。来年度末には光根さんら第１号が巣立つ予定だ。

　現状では医師法などの制約で、診療看護師が働ける見通しは立っていない。同大などは、地域限定で規制を緩和する構造改革特区の指定を求めている。「安全と質の確保の観点から容認できない」（日本医師会）など反対も強いが、同大学長の草間朋子さんは「無医地区での訪問看護など、住民の安心のためにも役立つ」と早期導入を訴える。

　衆院選の政権公約には多くの政党が医師不足解消を掲げる。看護師など医療従事者の業務拡大も、民主党政策集や公明党マニフェストに盛り込まれている。

　国民の命にかかわる医療問題は、来る衆院選での大切な争点のひとつ。選挙を前に、安心の課題を探る。

（2009年8月12日 読売新聞）　
この例を挙げるように、この老人は明らかに帯状ヘルペスと分かっていながら、症状が軽いので、３日も診察もされず放置された。寝たきりなので自力で病院に行くこともできない。手をこまねく苛立ちが伝わってくる。

今回の総選挙で診療看護師の働ける見通しが立ったらこの女性は３日も苦しまなくて済んだのだ。山間部で病院が遠い場合、また寝たきりの方は簡単な診療行為が出来るようにして欲しいものだ。医師不足のため、診療看護師が判断できたらどんなに助かるだろう。
今後の鳩山政権に大いに期待したい。

　余談ではあるが私も本当はいけないが、子供が風邪をひいた時、以前処方された風邪の３点セットの薬を飲ませたり、微熱があるときは抗生物質を投与して、しのいだ。逆に小児科に行って、インフルエンザなどに感染しては堪らないからだ。保育園にはそのまま行かせた。

この記事は9月24日 読売新聞に掲載されました。
高度難聴者に人工内耳
　静岡市の柏木由貴さんの長女、咲良(さくら)ちゃん（５）は静岡県立総合病院の新生児聴覚検診で、耳が徐々に聞こえにくくなる先天性の病気があることが分かり、２歳から補聴器を使用していた。しかし、その後、難聴が急に悪化したため、３歳で人工内耳を埋め込む手術を受けた。最近は、会話も自然に出来るようになってきている。（渡辺理雄）
音は、空気の振動として耳に入る。振動は内耳にある蝸牛(かぎゅう)という器官で電気信号に変換され、神経から脳に伝わり、音として認識される。

気になる値段だが手術費と機器の費用は約４００万円は度掛かるが健康保険や公的な医療費助成によって、患者が支払う金額は、１０万円程度（乳幼児は１万〜５万円程度）で済むとのことである。
新生児の時に耳の検査を受けて高度な難聴の場合が分かった場合は、悲観しないでなるべく早く手術をすることをお勧めする。耳が聞こえるのとそうでない場合はどうしても発育に差が出てくるからだ。補聴器が使えればそれに越したことは無いがやはり限界があると思う。世の中には意外に耳の不自由の人が多い。
先週、辻井さんが目が見えないハンデを乗り越えて、アメリカのコンクールで賞を取られたが、人工内耳で取れるようになるのかもしれない。

この記事は２００９年９月１８日日経ネットに掲載されました。

　看護系大学の教育内容を検討している文部科学省の専門家会議は20日までに、学生の急増や医療の高度化に伴い、教育の質が保てない恐れがあるとして、卒業の要件から保健師の履修課目を外すことを柱とする報告書素案をまとめた。近く中間報告を提出する。

　1991年度に11校だった看護系学部・学科がある大学は、看護師不足を背景に2009年度には178校に急増。全校で保健師と看護師の免許取得に必要な教育内容を統合したカリキュラムを取り入れているが、保健師教育は選択制や大学院での履修に移行させ、看護師教育充実に力を入れる。

　教育体制や実習先が整った大学では保健師教育を必修のままにできるよう大学側の裁量も認める。早ければ13年度以降、導入の見通しだ。

この記事を読むと看護系学部も増えているし、潜在的な看護師の供給も増えてきているような気がする。喜ばしい限りだ。
また、前回挙げたように嚥下困難な患者や糖尿病の専門看護師も増えてきて高度な知識や経験を必要とするようになってきている。すると看護に対する履修科目が多くなってしまう。看護師の道と保健師の道を両立することは難しいと言える。でも大学院まで行かないと保健師になるためにはお金がかかってしまう。そのその辺を国はどう考えているのか？
また、研修期間を長くしなければ折角就職したとしても離職率が高くなってしまうし、結婚や育児をで離職した場合には復帰の受け皿みたいなものが必要ではないだろうか。

この記事は朝日新聞２００９年８月２０日に掲載されました。
　香川県立中央病院（高松市）で昨年、体外受精卵を取り違えて妊娠した可能性があると説明され、人工妊娠中絶せざるを得なかったとして、同市内の２０代の女性と夫が同県に慰謝料など約２２００万円の損害賠償を求めていた訴訟で、夫婦と同県は１９日、県が夫婦に８２０万円を支払うとする高松地裁（和食俊朗裁判長）の和解案を受け入れることで合意した。９月県議会で支払い案が議決されれば、１０月に正式に和解する。

　同県によると、内訳は治療費２０万円、慰謝料８００万円という。訴状などによると、女性は同病院で不妊治療を受け、０８年９月に体外受精で妊娠したが、担当の男性医師（６１）から別人の受精卵と取り違えた可能性があると説明を受け、同１１月に人工妊娠中絶した。夫婦は今年２月、「深刻な精神的苦痛を負った」などとして提訴。同県は医師の過失を認めたが、請求額が高額だとして訴えの棄却を求めた。同地裁が７月３日、和解案を示していた。

　平川方久・同県病院事業管理者は「多大の身体的、精神的なご負担をおかけしたことを心からおわびします」とのコメントを出した。

この事件はずっと私がテーマにしている内容である。
担当医師は、実験台の上に２つの受精卵がシャーレにおいてあってのを確認もせずにどちらの受精卵かをはっきりさせずに受精卵を子宮内に戻したのであった。
これは通常の化学の実験でも確認作業は行われただろう。
妊娠の喜びから悲しみのどん底に落とされた夫婦の気持ちは察するに余る。厚生労働省に問い合わせたがこれからは体外受精を行うべき病院を精査していくとのことである。
このような不幸な出来事は２度と起こってはならないと思う。
私はこのケースの場合２２００万は妥当だと考えているが、裁判は長引けば精神的負担はかかる一方である。８２０万で手を打つのが最良かもしれない。

　民主公約…医師不足には医学部定員５割増し

この記事は2009年7月27日読売新聞に掲載されました。
　
医師不足対策では、医師の絶対数を増やすため、医学部定員を現状の１・５倍にすることを明示した。

　当面の対策としては、医師や看護師ら医療従事者を増やす努力をしている医療機関に対し、診療報酬を手厚くする。

　診療報酬については、中央社会保険医療協議会（中医協）を中心に進められてきた改定手続きのあり方を大幅に見直す方針だが、具体的な方策については、今後、議論していくという。

　７５歳以上の高齢者らを対象に昨年４月に導入された後期高齢者医療制度は、「年齢で差別する制度」と批判し、廃止を打ち出した。廃止によって増大する国民健康保険の財政負担は、国が支援するとした。

　新型インフルエンザ対策は、現行の行動計画指針を全面的に見直したうえで、診療体制の拡充とワクチン接種体制の整備を進める。


（2009年7月27日22時51分 読売新聞）

8月30日の衆議院総選挙では民主党が大勝した。民主党は医学部定員を1.5倍にする公約を守らなければならない。医師が1.5倍に増えても不足している小児科や産婦人科また地方の医療施設などに医師が増えなければ意味が無い。また、努力しても医療従事者が増えない過疎地域の病院はなどはどうするのか。その辺のところを考えて欲しい。今後の民主党の政策に期待したいものだ。

看護師２人が新型インフル

この記事は2009年8月12日　読売新聞の地方版栃木に掲載されました。

大田原赤十字病院院内感染の可能性
　大田原赤十字病院（大田原市）は１１日、外科病棟の看護師２人が新型インフルエンザに感染したと発表した。外科病棟内ではほかに、医師、看護師、薬剤師ら職員８人と入院患者１人から、簡易検査でＡ型ウイルスの陽性反応が確認されており、院内感染とみられる。症状は軽く、いずれも快方に向かっている。

　病院によると、看護師２人はいずれも２０歳代の男性。１人が７日、３９度台の発熱を訴え、その後、病棟内で新型インフルエンザが疑われる症状の職員や患者が相次いだ。今回の計１１人は海外渡航歴などはないという。

　同病院は、感染した職員らを１週間の就業禁止とし、同じ病棟で働く職員らにタミフルの予防投与を行った。また外科病棟の患者の入転院や面会者の出入りを当面、原則禁止とした。また、来院者にマスクを配布したり、入院患者の発熱状態などの把握を徹底したりする方針。

　市役所で記者会見した同病院の宮原保之院長は、「院内での発生は考えていなかった。数日で感染が広がり、足元をすくわれたようだ。感染が拡大しないよう、封じ込めに力を注ぎたい」と話した。

（2009年8月12日 読売新聞）

既に全国で3人もの死者が出た。プロ野球選手にも高校野球選手にも新型インフルエンザが流行しているようである。まだ、8月なのに新型インフルエンザの流行宣言も出たようである。インフルエンザの猛威は留まることを知らないようである。
今回のように院内感染が起こると、院内には重症患者が入院しているであろうし、心配である。
ワクチンの製造が遅れているらしいが、早くワクチンを接種する優先順位を決めて医療従事者にワクチンの接種をするべきであろう。
2009年8月15日掲載